レンタカーのパンク・自損事故・バッテリー上がりの対応方法｜責任や修理代まで解説

旅行先でレンタカーがパンクしたら、どこへ連絡すればよいのか分からず焦ってしまうことがあります。パンクした場合のタイヤ代やロードサービスの費用も気になるところです。

また、壁や縁石などに車をぶつけてしまったときは、ぶつけた場合に保険が使えるのか、自損事故でも警察への連絡が必要なのか判断に迷う方もいるでしょう。

さらに、エンジンがかからないときには、バッテリー上がりの責任が利用者にあるのか、ロードサービスを呼んでもよいのかという疑問も出てきます。

この記事では、レンタカー利用中に起こりやすいパンク・自損事故・バッテリー上がりについて、最初に取るべき行動、警察やレンタカー会社への連絡、修理代やNOC、ロードサービス、事故や故障後に旅行を続けられるかまで分かりやすく解説します。

レンタカーのパンク・自損事故の対処法と費用

レンタカーでトラブルが起きたときは、原因によって対応が異なります。ただし、共通して重要なのは、無理に運転や修理を続けず、まず安全を確保することです。

安全を確保した後は、貸渡証や予約内容に記載されたレンタカー会社の事故・故障受付窓口へ連絡します。事故を起こした場合は、警察への届出も行いましょう。

パンクしたらまず安全な場所へ停車

レンタカーがパンクしたら、まず周囲の安全を確認し、できるだけ安全な場所へ停車してください。タイヤの空気が抜けた状態で走り続けると、タイヤだけでなくホイールまで傷めたり、車を安全に操作できなくなったりするおそれがあります。

JAFでは、パンクした状態で走行を続けると、タイヤがホイールから外れたり、ホイールが変形・損傷したりするほか、重大事故につながる危険があると案内しています。近くにガソリンスタンドや整備工場が見えていても、パンクした状態で無理に走り続けないことが重要です。 （参照：JAF公式サイト）

一般道ではハザードランプを点灯し、交通の妨げにならない安全な場所へ移動できる範囲で停車します。ただし、タイヤの空気が大きく抜けている場合や車が安定しない場合は、無理に移動させないようにしましょう。

また、パンクした原因にも注意してください。釘などを踏んでパンクした場合と、縁石やガードレールなどへぶつけたことでタイヤやホイールを損傷した場合では対応が異なります。

接触事故が原因でパンクした場合は、単なるタイヤトラブルとして済ませず、事故として警察やレンタカー会社への連絡が必要です。原因が分からないときも、レンタカー会社へ状況を詳しく伝えて指示を受けてください。

パンクした場合の修理代と自己負担

レンタカーがパンクした場合、タイヤの修理代や交換費用が必ず無料になるわけではありません。通常の自動車保険や免責補償とは別に、タイヤの損傷について利用者負担を定めている会社もあります。

例えばトヨタレンタカーでは、ロードサービスとしてパンク時のスペアタイヤ交換を案内しており、スペアタイヤを搭載していない車両では最寄りの整備工場への車両搬送などが行われます。ロードサービスの範囲やタイヤ費用の扱いは、加入している補償プランや利用条件によって確認が必要です。 （参照：トヨタレンタカー公式サイト）

ニッポンレンタカーの安心コースでは、パンク時のタイヤ交換作業代やタイヤ代が無料になるサービスが用意されています。ただし、スペアタイヤを搭載していない車両では、パンク修理キットを使用せず、最寄りの修理工場などへ搬送するよう案内されています。 （参照：ニッポンレンタカー公式サイト）

オリックスレンタカーでも、スペアタイヤを装備していない車両がパンクした場合は、パンク修理キットを使用せず、車両を搬送するよう案内しています。通常は損傷タイヤの修理代やタイヤ代が利用者負担ですが、レンタカー安心パック（RAP）に加入している場合は一定条件で補償対象になります。 （参照：オリックスレンタカー公式サイト）

車内にパンク修理キットがあるからといって、自己判断ですぐに使用してよいとは限りません。会社によっては修理キットを使用せず搬送するよう指定している場合や、使用すると実費相当の負担が発生する場合があります。まずレンタカー会社や指定ロードサービスへ連絡し、指示を確認しましょう。 （参照：ニッポンレンタカー公式サイト） （参照：オリックスレンタカー公式サイト）

ぶつけてしまったら警察へ連絡

レンタカーをぶつけてしまった場合は、傷が小さく見えても自己判断で済ませず、事故として必要な対応を行います。まず車を停止して周囲の安全を確保し、けが人がいる場合は救護を優先してください。

道路交通法第72条では、交通事故があった場合に運転を停止し、負傷者の救護や道路上の危険を防ぐために必要な措置を取り、警察へ事故の内容を報告することが定められています。 （参照：e-Gov法令検索）

相手の車がいない自損事故でも、壁やガードレール、ポール、縁石などへ接触してレンタカーや物を損傷した場合は、何もせず返却するのは避けましょう。

事故後は警察へ届け出るとともに、レンタカー会社の事故受付窓口にも連絡します。国民生活センターでも、事故が発生したときや傷に気づいたときは、その大小にかかわらず警察とレンタカー会社へ連絡するよう注意を呼びかけています。 （参照：国民生活センター）

安全確保や必要な連絡を終えた後は、事故現場やレンタカーの損傷状態を記録しておくと、後から状況を確認しやすくなります。危険のない場所から、車の傷、接触した場所、相手車両がいる場合は相手車両の状態などをスマートフォンで撮影しておく方法があります。

ぶつけた時の保険とNOCの扱い

レンタカーをぶつけたときは、車両に保険や補償が付いていても、すべての費用が自動的に無料になるわけではありません。事故時には、保険・補償の免責額、補償額を超える損害、NOCなどを分けて確認する必要があります。

NOCはノン・オペレーション・チャージの略で、事故・盗難・故障・汚損などによってレンタカーの修理や清掃が必要になった場合に、契約条件に応じて営業補償の一部として利用者が負担する費用です。車の修理費や保険の免責額とは別に扱われます。

例えばオリックスレンタカーでは、車両を自走して予定の営業店へ返却できた場合のNOCを2万円、その他の場合を5万円と案内しています。また、免責補償制度のCDWに加入していても、通常はNOCが別途必要です。 （参照：オリックスレンタカー公式サイト）

オリックスレンタカーでは、追加のレンタカー安心パック（RAP）に加入すると、事故時のNOCが免除されるほか、パンクが発生した場合の損傷タイヤの修理代またはタイヤ代などが補償されます。タイヤの修理代・タイヤ代には2万円の補償上限が設定されています。 （参照：オリックスレンタカー公式サイト）

自損事故で必要な連絡と対応

自損事故とは、運転中に壁や縁石、ガードレールなどへ接触するような、相手の車がいない事故を指す場合に使われる言葉です。相手車両がいなくても、レンタカーや道路設備などを損傷していれば事故として対応します。

自損事故を起こしたときは、車を安全な場所に止め、警察とレンタカー会社へ連絡することが基本です。道路設備や周囲の物を壊している場合は、二次事故が起きないよう周囲の状況にも注意してください。

レンタカー会社へ連絡するときは、事故が起きた場所、何にぶつかったのか、車のどの部分が損傷しているのか、自走できる状態かなどを伝えます。

また、外から見て大きな傷がなくても、縁石などへ強くぶつけた場合はタイヤやホイール、車の下側などに損傷がある可能性があります。走れそうだから大丈夫と判断せず、運転を続けてもよいかレンタカー会社へ確認しましょう。

レンタカーのバッテリー上がりとトラブル時の対応

パンクや事故だけでなく、旅行中にはバッテリー上がりなどの車両トラブルが発生することもあります。自家用車とは違い、レンタカーには契約しているロードサービスや補償制度があります。自分で修理業者やレッカーを手配する前に、レンタカー会社が指定する連絡先を確認しましょう。

バッテリー上がりの責任は誰にある？

レンタカーのバッテリーが上がったからといって、必ず利用者の責任になるとは限りません。バッテリー上がりが起きた原因や契約内容によって扱いが変わります。

例えば、エンジンを止めた状態でライトや電装品を長時間使用した場合は、利用中の操作が原因と判断される可能性があります。一方で、バッテリーの劣化や車両の充電系統などに不具合があるケースも考えられます。

エンジンがかからないからといって、必ずバッテリー上がりとは限りません。スターターや電気系統など別の不具合も考えられるため、原因を決めつけず、「エンジンがかからない」「メーターは点灯する」など、そのときの状態をレンタカー会社へ伝えましょう。

費用負担についても一律ではありません。利用中の操作が原因なのか、車両自体に問題があったのか、契約しているロードサービスの対象になるのかによって変わるため、現場で自己判断しないことが大切です。

バッテリー上がりはロードサービスへ

バッテリー上がりが疑われる場合は、レンタカー会社が用意しているロードサービスを利用できることがあります。代表的な対応が、救援車両などからケーブルをつないでエンジンを再始動させるジャンピングです。

トヨタレンタカーでは、ロードサービスとしてバッテリー上がり時の再始動を案内しています。また、オリックスレンタカーでも、故障やバッテリー上がりなどによって走行できなくなった場合に、30分程度で対応可能な応急対応を行うとしています。 （参照：トヨタレンタカー公式サイト） （参照：オリックスレンタカー公式サイト）

ただし、エンジンを再始動するサービスが無料でも、バッテリーの充電や交換まで無料とは限りません。ニッポンレンタカーでは安心コースにバッテリー上がり時の再始動が含まれていますが、バッテリーの充電費用や交換時の部品代は利用者負担と案内しています。 （参照：ニッポンレンタカー公式サイト）

また、旅行先が離島などの場合はロードサービスの対応条件にも注意が必要です。ニッポンレンタカーでは、一部離島ではロードサービスを提供できない場合があると案内しています。離島などへ向かう予定がある場合は、緊急時の連絡先やサービス提供エリアをあらかじめ確認しておくと安心です。 （参照：ニッポンレンタカー公式サイト）

JAFを呼ぶ前に確認したい連絡先

レンタカーでパンクやバッテリー上がりが起きた場合、すぐに自分でJAFやレッカー業者を手配する前に、貸渡証や予約内容に記載されているレンタカー会社の事故・故障受付窓口を確認しましょう。

レンタカーには会社指定のロードサービスが付いている場合があります。指定窓口を通さず別のサービスを手配すると、ロードサービスの案内や手配を受けられなかったり、費用の一部が自己負担になったりする可能性があります。

特にレッカーや車両搬送は、ロードサービスに含まれているからといって距離や費用が無制限とは限りません。

例えばトヨタレンタカーでは、車両搬送サービスについて1事故につき15万円を上限として補償し、約180kmを目安と案内しています。ただし、店舗や保険会社によって条件が異なる場合があります。 （参照：トヨタレンタカー公式サイト）

オリックスレンタカーでは、損保ジャパン事故・故障受付センターが承認した場合に、事故現場などから指定工場までの車両搬送費を補償すると案内しています。独自に搬送を手配した場合はサービスの案内や手配を受けられない場合があるため、レッカーを呼ぶ前に指定窓口へ連絡することが重要です。 （参照：オリックスレンタカー公式サイト）

JAFを利用する場合でも、高速道路では車のすぐ近くで救援を待つのではなく、まずガードレールの外など安全な場所へ避難することが重要です。 （参照：JAF公式サイト）

事故や故障後に旅行は続けられる？

事故や故障が起きた後に旅行を続けられるかどうかは、車の状態や事故内容、レンタカー会社の判断によって変わります。エンジンが再始動した、タイヤを交換したという理由だけで、自分の判断で旅行を再開しないようにしましょう。

パンク修理やタイヤ交換などの対応後も、レンタカー会社に走行を続けてよいか確認し、案内に従うことが大切です。自損事故で車体やタイヤ、ホイールなどに損傷がある場合は、見た目では走行できそうでも運転を続けられないケースがあります。

また、事故や故障が起きたからといって、必ず代替のレンタカーを用意してもらえるわけではありません。車両を利用できなくなった原因やレンタカー会社の貸渡約款によって、代替車両の提供や料金の返金条件が異なります。

例えばトヨタレンタカーの貸渡約款では、故障・事故・盗難などによってレンタカーが使用できなくなった場合の契約上の取り扱いが定められています。貸渡前から存在した車両の欠陥・不具合などが原因の場合には代替レンタカーの提供についても規定されていますが、事故や故障の原因によって扱いは異なります。 （参照：トヨタレンタカー貸渡約款）

補償が使えないケースと注意点

レンタカーに保険や補償が付いていても、契約条件や事故後の対応によっては補償を利用できない場合があります。特に事故後の連絡や届出を省略しないことが重要です。

トヨタレンタカーでは、警察へ事故を届け出なかった場合、出発時に申し出た人以外の運転による事故、無免許運転、酒気帯び運転、無断延長中の事故、貸渡約款に違反した場合などを、保険・補償制度が適用されない例として案内しています。 （参照：トヨタレンタカー公式サイト）

オリックスレンタカーも、警察やレンタカー会社への届出など所定の手続きを行わなかった場合、貸渡約款に違反した場合、保険約款の免責事項に該当する場合などには、保険・補償が適用されないことがあると案内しています。 （参照：オリックスレンタカー公式サイト）

また、事故相手がいる場合に修理代の支払いを求められても、その場で金額を決めたり個人間だけで解決したりせず、レンタカー会社や保険会社へ状況を伝えて指示を受けましょう。

まとめ｜トラブル時は自己判断しない

レンタカー利用中のトラブルでは、慌てて自分だけで解決しようとするより、安全を確保して必要な連絡を行うことが重要です。最後に覚えておきたいポイントをまとめます。